iDeCoを知りたいちゃん

iDeCoイデコとは何?女の子の名前じゃないよね。数年前からよく聞くけど、今さら聞けない。
節税なの?メリット、デメリットを知りたい。

まきこ

この記事を読むと、iDeCoとは何か概要がわかります。

メリット、デメリットを含めて自分が加入すべきか加入すべきでないかの選択肢がもてます。

結論、iDeCoをやったほうがいい人は以下にあてはまる人です。

  • iDeCoの制度を十分に理解できた人。
  • 余剰資金のある人。
  • 所得税率の高い人。

それでは、イデコちゃんの解説をしていきます。

iDeCoとは

1iDeCo

一言でいうと「年金」×「投資」のことです。

もらう金額が決まっていない自分でつくる年金のことです。
正式名称は、「個人型確定拠出年金(こじんがたかくていきょしゅつねんきん)」といいます。

漢字5文字以上並ぶともう駄目だという方も大丈夫です♪

この先は漢字5文字以上はでてきませんのでご心配なく。

銀行や証券会社などの金融機関で、自分で金融商品を選んで運用していくということです。

そうです、「投資」を始めるということです。

金融商品の名前がイデコというわけではありません。

掛金は、公務員と会社員の人で12,000円~23,000円です。

自営業の人は68,000円。

図をご覧くださいね。

iDeCoの拠出限度額について:第1号被保険者である自営業者は月額6.8万円(年額81.6万円)(国民年金基金または付加保険料の合算枠)、第2号被保険者である会社員・公務員の場合、会社に企業年金がない会社員は月額2.3万円(年額27.6万円)、企業型DCに加入している会社員は月額2万円(年額24.0万円)、DBと企業型DCに加入している会社員、DBのみに加入している会社員、公務員等はは月額1.2万円(年額14.4万円)、第3号被保険者である専業主婦(夫)は月額2.3万円(年額27.6万円)

そして、60歳まで積立可能です。

原則、60歳から受け取れることができます。

金融機関を選ぶ3つのポイント

  1. 運用商品
  2. サービス
  3. 手数料

運用商品

金融機関ごとに運用商品がかわります。運用したい商品があるかどうかメリットを比較しましょう。

サービス

ホームページやコールセンター、書類のわかりやすさも大切です。掛金額や運用商品を選ぶときの説明も自分に合うか確認しましょう。

手数料

開設した口座にかかる毎月の管理手数料金融機関ごとに違います。よく確認しましょう。

※手数料はやはりネットバンクが安いです。

メリット

1

iDeCoのメリット

  1. 運用益が非課税となります。
  2. 掛金が全額所得控除できます。
  3. 受取時の大きな控除ができます。

運用益が非課税

本来であれば、株を売却して売却益がでると課税されます。

イデコは、非課税となります。

掛金が全額所得控除

掛金の全額が所得控除となります。

受取時の大きな控除

受取時は、元本と運用益合わせて課税されます。

ただし、受取時に税金の大きな控除がうけられます。

一時受取

退職所得控除の計算式

(収入金額(源泉徴収される前の金額)-退職所得控除額※)×1/2=退職所得

・勤続年数が20年以下の場合

40万円×勤続年数

(80万円に満たない場合は80万円)

・勤続年数が20年超の場合

800万円+70万円×(勤続年数-20年)

例)退職所得控除の計算例


勤続年数が40年の人の場合
800万円+70万円×(40年-20年)=800万円+70万円×20年=2,200万円
勤続年数に1年未満の端数がある時は、たとえ1日でも切り上げて1年として計算します。

年金受取

年金受取ですと、雑所得として「公的年金等の控除」をうけることができます。

分割で年金として受け取る場合は年金の収入金額に対して「公的年金等控除額」が適用され、公的年金等と合算されて計算されます。

公的年金等に係る雑所得の金額は、下記の表により算出します。

公的年金等に係る雑所得の金額=(a)×(b)-(c)

1
1
1

国税庁「高齢者と税(年金と税)」

表をみても複雑ですよね。

所得と年齢で金額は変わってきますが、雑所得の控除ができます。

デメリット

  1. 資金ロックされます。
  2. 会社で手続きが必要

資金ロック

取り崩しがきかないので、必ず余剰資金でやってくださいね。

60歳までは途中解約できません

ライフプランがかわり、急な資金が必要になっても60歳までは解約できませんので、掛金の金額は慎重に検討してくださいね。

会社で手続きが必要

ご自身の会社の総務に書類をお願いして手続きをしてもらいます。

その時、すでに会社の従業員がイデコ加入をされていて書類慣れしていればよいのですが、

現状で従業員の誰もやっていない場合、総務の人から「何ですか。この書類。」となる可能性もあります。

ただ、加入を決断したあなたでしたら、iDeCoの説明も総務の人にできるではずです。

「iDeCoは国のこのような制度でメリットデメリットを踏まえて加入することに決めました。そして、この書類が必要です!」と。きっと総務の人も素晴らしい!と言ってくれます。

そして、会社の従業員の人も理解し加入したい人が増えればそれはとても良いことですね♪

まとめ

iDeCoをやったほうがいい人は、繰り返しになりますが、

  • iDeCoの制度を十分に理解できた人。
  • 余剰資金のある人。
  • 所得税率の高い人。

勧められたからやるではなく、iDeCoとは年金と投資のことだとしくみを十分に理解した人でないと加入はおすすめできません。

そして、制度が理解できただけでもダメです。

生活費とは別に余剰資金の中でやるべきものです。何度もいいますが、60歳まで途中解約できません。

所得税率の高い人は、節税の情報に敏感ですから2021年の3月にはすでにiDeCoに加入している人がほとんどかとは思います。

今現在、所得が上がってきて節税の情報収集をし始めた人は検討する価値は十分にありますね。

関連記事>>>【FIREのはじまり】PAYPAYボーナス運用で投資体験を

関連記事>>>【小規模企業共済】フリーランス、個人事業主の退職金準備



Pocket

コメントする

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です